結婚式を挙げるうえで、結婚式費用は悩みの種になりやすいですよね。
金額も大きく、費用の負担割合について話し合わずにいると、トラブルの原因になることも。
また、結婚式費用の工面は日常生活にも関わるので、早めに見通しを立てられると安心ではないでしょうか。
そこで、今回は費用の負担割合や相場など、結婚式費用に関することを紹介していきます。
▼この記事に書いてあること
なかなか聞きづらい費用に関する内容をまとめているので、ぜひ参考にしてください。
結婚式の費用は誰が出すもの?
結婚費用を出すパターンは、大きく3つに分かれます。
「ゼクシィ結婚トレンド調査2022」の結婚費用に関するアンケートを見ると、
ある | なし | |
---|---|---|
結婚費用の貯金 | 87.5% | 12.5% |
親・親族からの援助 | 71.9% | 27.0% |
引用元:リクルートブライダル総研-ゼクシィ結婚トレンド調査 2022
9割近くの人が結婚費用の貯金をしていることから、「2人で費用を出す」考え方が多いと分かります。
加えて、親・親族からの援助も7割近くあることから、「援助を受けつつ、2人で費用を出す」パターンが多いと言えるでしょう。
費用の出し方に決まったルールやマナーはなく、地域や家庭によっても考え方が異なります。
結婚式の費用!両家の負担割合はどうしてる?
負担割合の考え方はさまざまですが、「自己負担分を折半」もしくは「どちらかが多めに負担」は、一般的に想定されやすいパターンではないでしょうか。
ハナユメが実施したアンケートによると、結婚式を終えた人たちによる実際の負担割合は、このような結果となっています。
どちらかが多く負担した | 25.2% |
---|---|
折半した | 23.7% |
二人の貯金で払った | 23.5% |
ご祝儀でまかなえた | 9.7% |
新郎が全額支払った | 7.2% |
新婦が全額支払った | 1.9% |
引用元:ハナユメ結婚式準備ガイド|結婚式場探しはハナユメ-23.7%が結婚式費用を折半!結婚式費用の支払い方法まとめ
僅差ではあるものの、「どちらかが多く負担した」ケースが最も多く、次いで「折半した」となっています。
どちらかが多く負担する場合、新郎新婦で収入や貯金額に差があることを踏まえ、6対4もしくは7対3の割合に負担を分けることが多いようです。
新婦側が出さない(新郎側が全額負担)は普通?
費用は「新郎側が出すもの」という考え方を持つ地域もありますが、先ほどのアンケート結果から分かるように、新郎側が全額負担するケースは7.2%です。
この結果から、新婦側が費用を出さないのは、あまり一般的とは言えないでしょう。
1.9%と極めて少数ではあるものの、新婦が全額支払い、新郎側は出さないというケースもありますね。
どの負担割合が最適かは2人の状況によって違うので、お互いが納得できる割合を考えるようにしましょう。
結婚式費用親の援助はどれくらい?
「ゼクシィ結婚トレンド調査2022」によると、結婚式費用に対する親・親族からの援助についての回答は、以下の通りです。
援助の有無 | 援助の割合 | 援助総額 |
---|---|---|
・ある 71.9% ・なし 27.0% ・無回答 1.1% |
・両家から 72.4% ・夫側からのみ 8.4% ・妻側からのみ 12.1% |
平均総額 162.7万円 |
引用元:リクルートブライダル総研-ゼクシィ結婚トレンド調査 2022
「両家から援助を受けた」と回答したのは72.4%で、援助総額は100~200万円が最も多く、次いで200~300万円でした。
親・親族からの援助に「贈与税」はかかる?
本来であれば、個人から一定の金額以上を受け取る場合には、贈与税がかかります。
贈与税とは個人から無償で財産を贈り与えられた場合にかかる税金のことです。
しかし、平成27年に内閣府によって創設された「結婚・子育て資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置」により、結婚費用の援助は非課税の対象となりました。
・祖父母や両親(贈与者)は、18歳以上50歳未満の子・孫(受贈者)名義の金融機関の口座等に、結婚・子育て資金を一括して拠出。この資金について、子・孫ごとに1,000万円(※1)までを非課税(※2)
とする。
※1 結婚関係で支払われるものについては300万円を限度とする。
引用元:内閣府ホームページ-結婚・子育て資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置について
非課税の対象項目は具体的に定められていますが、費用の援助は1人あたり300万円までが非課税となります。
結婚式費用を親が出さないケースもある?
「ゼクシィ結婚トレンド調査2022」で「親からの援助がなかった」と回答したのは27%です。
少数ではあるものの、結婚式費用を親が出さないケースもあると分かります。
▼結婚式費用を親が出さなかった理由
- もともと親の援助を受けるつもりがなかった
- 親の経済的な厳しさから
- 「結婚式は2人で挙げるもの」という親の意向
結婚式は出来れば親の援助なしでしたいな。お披露目だし、親にここまで自分たちで出来るようになったよ!って示したいし、親から巣立つ時でもあるし。 引用元:Twitter-@pipi_0
義親は、結婚式は本人が払うもんだっていう常識みたいで、全然出さなかったけどf^_^;) 口も出さないけど、お金も出さないって感じだった。 引用元:Twitter-@aronceramic
理由はさまざまですが、「親からの援助は受けずに挙げたい」という考えから援助を断るケースが多いようです。
結婚式費用の平均相場【パターン別】
結婚式費用の平均相場は、招待客の人数やエリアによって異なります。
理由としては、エリアによる会場費の差、招待客数で変動する「料理・飲み物」「ギフト」などの総額が影響するからです。
招待客数60名と70名を例にした、各エリアごとの平均費用はこのようになっています。
エリア | 60名 | 70名 |
---|---|---|
首都圏 | 308.0万円 | 351.2万円 |
東海エリア | 285.7万円 | 331.4万円 |
関西エリア | 279.0万円 | 327.6万円 |
九州エリア | 267.7万円 | 305.8万円 |
引用元:ハナユメ結婚式準備ガイド|結婚式場探しはハナユメ-これで解決!結婚式に招待するゲストの平均人数と人数別費用!
エリアによって平均費用に差はありますが、人数による金額差は、どこのエリアでも50万円近く変わることが分かります。
結婚式の費用!親族のみの場合をシミュレーション
コロナ禍の影響により、家族や親族を中心とした小規模の結婚式が定着してきました。
そのため、招待客一人ひとりへのおもてなしを重視する傾向が強まり、1人当たりにかける費用は年々上がってきているようです。
「ゼクシィ結婚トレンド調査」によると、コロナ禍前は1人当たりにかける費用が約5.5万円だったものの、現在では約9.8万円となっています。
それでは、この2つの金額をもとに、親族のみの少人数の場合と一般的な披露宴との費用の差を見比べてみましょう。
人数 | 5.5万円 | 9.8万円 | |
---|---|---|---|
親族のみの結婚式 | 30名 | 5.5×30=165万 | 9.8×30=294万 |
家族のみの結婚式 | 10名程度 | 5.5×10=55万 | 9.8×10=98万 |
一般的な披露宴 | 50名 | 5.5×50=275万 | 9.8×50=490万 |
招待客の人数や1人当たりにかける費用によっても、金額は大きく違ってきます。
結婚式費用の内訳とは?
結婚式費用の相場が分かったところで、続いては結婚式費用の内訳と平均費用を見ていきましょう。
項目 | 平均費用 |
---|---|
挙式料 | 35.1万円 |
料理・飲み物 | 20.5千円(1人あたり) |
ギフト | 6.9千円(1人あたり) |
会場装花 | 18.3万円 |
ブーケ | 4.7万円 |
衣装 | 新婦:47.8万円 新郎:16.5万円 |
ペーパーアイテム | 招待状:390円 席札:190円 席次表:399円 パンフレット:324円 (※全て1部あたり) |
ウェルカムアイテム | 1.5万円 |
写真 | 21.2万円 |
映像 | 20.4万円 |
演出 | 10.7万円 |
司会者 | 7万円 |
引用元:リクルートブライダル総研-ゼクシィ結婚トレンド調査 2022
これらの項目以外にも、場合によっては前撮りやブライダルエステ、持ち込み料などの金額が加わります。
結婚式費用で自己負担はどれくらい?
結婚式費用の自己負担額の計算式は、「結婚式費用の総額-ご祝儀=自己負担額」です。
「ゼクシィ結婚トレンド調査2022」をもとに計算した、自己負担額の平均はこのようになります。
自己負担額は結婚式費用やゲストの人数で変動するため、あくまで目安ですが、100万円前後となるケースが多く見られました。
先日、無事結婚式を終えることが出来ました! 自己負担額は100万円程度と高額ですが、とても楽しい思い出になりました
引用元:Twitter-@money565631
ご祝儀整理、結婚式費用決算完。 なんだかんだで支援もあって自己負担額50以内に抑えられたのはデカい。 引用元:Twitter-@SunfishOcean
最初に自己負担額の目安を決めておくと、見積もりからどのくらい調整が必要か考えやすいでしょう。
【Q&A】結婚式費用のよくある質問
結婚式費用は、気がつくと最初の見積りより大幅に増えている場合も少なくありません。
見積りが予想以上に上がった場合、支払いが不安になる人もいるでしょう。
そこで、結婚式費用に関して疑問が多い3つの項目について、お答えしていきます。
対処方法を知っておけば、万が一の場合も冷静に対応できますね。
結婚式費用が払えなかったらどうなる?
結婚式費用が払えない場合、結婚式を挙げられないだけでなく、キャンセル料の支払いが必要です。
結婚式の日取りに近ければ近いほど、キャンセル料の割合も大きいため、総額の50%以上を支払うことにもなりかねません。
そのため、結婚式費用に不安を感じた段階で、早めに対処する必要があります。
結婚式費用の相場やローンについて解説している記事もあるので、併せて参考にしてくださいね。
⇒結婚式のお金はいくら?ないけどローンはやばい?かけすぎた後悔も
結婚式の延期費用は?
延期費用は会場約款によって異なりますが、ほとんどの場合「見積りの〇〇%」のように定められています。
ちなみに、12月に延期しましたがコロナの状況によっては再延期も可能(無料)とのことで話が出来ました! 延期料は見積もりの50%でしたがそれも延期日の結婚式費用からすべて差し引きにして頂けるので実質キャンセル料は0円でした 引用元:Twitter-@na2renren
結婚式延期費用150万!!!
引用元:Twitter-@mdrfrontale
延期費用は、会場や契約時の条件によって異なることもあるので、延期を検討した段階で早めにプランナーに相談しましょう。
結婚式費用はローンで払える?
ブライダルローンと呼ばれるローンが存在するように、結婚式費用をローンで払うことは可能です。
支払いに使われるローンには、主にブライダルローンとカードローンの2種類があります。
それぞれのメリットとデメリットを見てみましょう。
ブライダルローン | |
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メリット | ・金利が低い ・目的が決まっているので借りすぎを防げる ・提携している結婚式場がある |
デメリット | ・審査に時間がかかる ・提出書類が多い ・多めに借りられない ・追加融資を受けられない |
カードローン | |
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メリット | ・使用目的が決まっていない ・提出書類が少ない ・審査が通りやすい ・限度額内なら追加で借りられる |
デメリット | ・金利が高い ・必要以上に借りすぎる可能性がある |
一見すると、デメリットが多く感じるブライダルローンの最大のメリットは「金利の低さ」です。
4.5~18%と大きく幅があるカードローンの金利に対し、ブライダルローンは3~10%となります。
金利が高いと、金利分だけで返済額に数十万円の差が出るため、金利の低さはローンを組むうえでとても重要なポイントです。
どちらにもメリット・デメリットがあるため、状況に合ったものを慎重に検討してくださいね。
まとめ
ここまで、費用の負担割合や相場など、結婚式費用に関することを紹介してきました。
- 結婚式費用は「援助を受けつつ2人で払う」パターンが多い
- 負担割合は「どちらかが多く負担した」という回答が最多
- 新婦側が費用を出さないケースは7.2%と少数
- 親・親族からの援助額の平均は162.7万円
- 招待客60名の平均相場は、250~300万円(エリアによって異なる)
- 自己負担額は100万円前後のケースが多い
- 結婚式費用を支払えない場合も、キャンセル料の支払いは必要
結婚式費用や負担割合については、新郎新婦や両家によって考え方が異なることも。
場合によっては、新郎新婦や両家の関係性にも影響し、結婚式後にも不満を引きずることになってしまいます。
しっかりと話し合い、お互いに納得できる費用分担を決めてくださいね。
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