妊娠から出産まで費用の総額は?補助や保険など節約術まとめ【完全版】

妊娠から出産まで費用の総額は?補助や保険など節約術まとめ【完全版】

お腹が大きくなったらマタニティ用の服が必要になったり、産院から指定される入院グッズも用意しなければいけませんね。

妊婦健診のために病院に行くと、窓口での支払いが多くてビックリしました…。

さらに「肝心の赤ちゃん用品も揃えなきゃ…」と、妊娠・出産はお金がかかります

そこで今回の記事では、妊娠から出産までにかかる費用をご紹介します。

気になる補助や保険についても徹底解説しているので、ぜひ参考にしてくださいね。

妊娠~出産で必要な費用はズバリ総額いくら!?

妊娠から出産までにかかる 費用の総額はざっと60~100万円と言われています。

子供が生まれたらどんどんお金がかかるのに、初期費用だけでこんなにかかるんですね…。

ですが具体的な費用を知っておけば節約の目安にもなるはず。この章では、この総額の内訳を詳しくご紹介していきます。

妊婦健診

妊婦健診は、妊娠確定前・心拍確認前は保険適用になることもありますが、基本的には自費での支払いになります。

妊娠が分かると各種検査・診察等、初診で2万円前後

その後の健診では1回5000円前後かかることが多いので、財布には少し多めに入れておきましょう。

母子手帳を受け取る際、多くの自治体では14回分の健診の補助券も一緒に発行されますので、病院で母子手帳を用意するように指示されたら、次の健診までに受け取っておきましょう。

入院・分娩費

出産のための入院・分娩の費用は病院によって大きく差があります。

産院といっても、個人病院・総合病院・私立病院・助産院などさまざま。

多くの病院では、一般的には出産すると支給される出産育児一時金42万円前後で料金が設定されています。

同じ病院でも個室にした場合は差額ベッド代がかかることがありますので、事前に確認しておきましょう。

出産のための入院・分娩費用の全国平均は、486,376円

出産費用の平均が最も安いのは鳥取県の399,501円、最も高いのは東京都の586,146円となっています。
平成24年度厚生労働省調べ

帝王切開の出産費用は保険適用?自費?

自然分娩ではなく帝王切開をした場合、入院費用のうち手術などの医療行為にかかった分に健康保険が適用されます。

帝王切開にかかる費用は以下の通りです。

《帝王切開による平均出産費とその内訳》

分娩料 約¥250,000
入院料 約¥12,000/日
新生児管理保育料 約¥51,000
検査・薬剤料 約¥12,000
処置・手当料 約¥13,000
産科医療保証制度 約¥15,000
その他(お産セット、
出生証明書、食事代など) 約¥25,000

この金額に帝王切開の
手術・処置料などで
約¥100,000が加わり、
また帝王切開の場合
入院日数も普通分娩より長くなるので、

合計 約¥574,000 (9日入院の場合)

 

こちらの中から手術費等は保険適用になり、3割負担で受けられますよ。

マタニティ用品

マタニティ用品にかける費用は個人差があると思いますが、平均すると3~5万円

マタニティ用品は特にこだわりがなければチュニックやワンピースなど妊娠前の服を着まわしたり、レンタルやリサイクルショップなどを利用したり。

ここは節約のしどころと言えるでしょう。

出産準備用品(ベビー用品)

出産準備用品は特に最初の子の時は気合を入れたくなりますよね。

布オムツにするか、紙オムツにするか、ベビーベッドか、布団か、散々悩んだ思い出があります。

お下がりをもらえる場合はその分予算がかかりませんが、ベビー用品にかかる費用の平均は約15万円

退院の時に車に乗る場合は、チャイルドシートも用意しておきましょう

里帰り費用

里帰り出産をする場合は、往復の交通費、生活費、実家へのお礼などが必要です。

実家へのお礼は3~5万円が相場。産後1ヶ月、上げ膳据え膳でお世話になる場合はいくら親子と言えどもきちんとお礼はしておきましょう。

出産内祝い

出産祝いをいただいたら、1ヶ月以内には内祝いを贈りましょう。

内祝いの相場は、半返し。いただいたお祝いの1/2~1/3くらいの金額の品を贈ります。

親戚や上司など、とても高額なお祝いをいただいた場合はありがたく受け取り、半額ではなく喜んでいただけそうな品を贈りましょう。

あまり高額なお返しをするのはかえって印象がよくないとされていますよ。

妊娠・出産で利用できる補助&保険とは?

妊婦健診~出産はとてもたくさんのお金が必要ということはお分かりいただけたかと思います。

妊娠出産には補助や手当など金銭面でとても助かる制度がありますので、上手に利用しましょう。

健診費用の一部補助(妊婦健診受診票)

前の章でもお伝えしたとおり母子手帳には妊婦健診の一部を補助してくれる妊婦健診受診票がついています。

多くの自治体では14回分の受診票を発行しており、平均的な妊婦健診の回数は16~18回なのでそのほとんどを補助でまかなうことが可能です。

病院で母子手帳を用意するように言われたら忘れずに発行の手続きをしておきましょう。

出産育児一時金

出産する出産育児一時金として1人につき42万円が支給されます。
(双子の場合は84万円)

出産育児一時金は、健康保険に加入していて、妊娠4ヶ月以上で出産(早産・死産を含む)した人が対象です。

出産費用資金貸付制度

出産育児一時金を受け取れるとはいえ、支給されるのは出産後。

最近は出産前に分娩予約金をおさめる病院や、出産育児一時金の直接支払制度を採用していない病院の場合、ひとまず自分でお金を用意しなければいけません。

といわれても手元にお金がなくて困った…。という方のために、出産費用資金貸付制度という制度があります。

健康保険に加入していて、出産予定日まで1ヶ月、または妊娠4ヶ月以上で産院に支払いの必要がある方が対象となります。

この出産費用資金貸付制度は健康保険組合により詳細が異なりますのでご確認ください。

高額医療費

万が一妊娠中のトラブルで入院した場合、帝王切開で出産した場合など医療行為を受けた場合は保険が適用になります。

そしてその医療費が高額になった場合は高額医療費となり、自己負担の上限を越えた分が支給されます。

未熟児養育費制度

2000g以下で生まれ、医師が入院療育が必要と判断した場合、未熟児養育費制度が適用され、入院・治療費が全額公費負担になります。

所得に応じて一部負担になる場合もありますが、その分は乳幼児医療費助成を使うことができます。

出産手当金

企業の健康保険に1年以上加入(産休中も保険料の支払いを継続)している女性には出産手当金の受給資格があります。

出産のため会社を休み、給与の支払いを受けられない期間に支給されます。

支給額の計算方法は、12ヶ月間の各月の標準報酬月額の平均額÷30日×2/3=1日あたりの支給額になりますので、計算してみてください。

傷病手当金

切迫早産・切迫流産、つわり、妊娠高血圧症などで妊娠中に会社を休んだり、入院した場合、傷病手当金が支給されます。

産休中は傷病手当金ではなく、出産手当金を利用することになりますので混乱しないようご注意ください。

育児休業給付金

育児休暇中は給与の支払いがない代わりに育児休業基本給付金が支給されます。

申請方法は事前に会社に問い合わせておきましょう。

所得税還付申告

家族で1年間に支払った医療費が10万円を超える場合、所得税還付申告をすることで医療費控除を受けられます

対象は窓口で支払った額だけでなく、通院にかかった交通費も医療費控除の対象です。

領収書やレシートは必ず保管しておきましょう。

失業給付金(受給期間の延長措置)

妊娠を機に退職した場合、受給期間の延長手続きを行うことで失業給付金を受け取れます。

退職前に雇用保険に加入していて、再就職の意思がある人が対象です。

医療保険

任意の医療保険に加入している場合、妊娠中の入院や、帝王切開などの医療行為を受けた出産に対して給付金が受け取れる可能性があります。

あらかじめ加入中の保険のプランを確認しておきましょう

出産祝い金

自治体によっては少子化対策の一環で出産祝い金を支給していることがあります。

また、会社からもお祝いが出ることがありますので、出産したら報告をお忘れなく。

出産費用を分割にできるって本当?

出産費用のうち出産育児一時金を超えた分は、基本的に一括で支払うため、分割での支払いを認めていない病院が
多いのが現状です。

交渉次第では分割支払いにしてくれたり、総合病院など大きい病院の場合はクレジットカードでの支払いができることがありますので、確認しておきましょう。

自治体によって補助が違う?祝い金をもらえるって本当?

最近は少子化対策の一環で妊婦健診受診票以外の補助を自治体が独自で行っていることがあります。

例えば港区では、出産費用を60万円も助成してくれたり、渋谷区では、1人出産すると10万円が支給されます。

妊娠出産以外にも育児サービスが充実した自治体がありますので、お住まいの自治体はどうなのかな?と調べてみましょう。

産後すぐに申請が必要な手当てとは?

各種手当や保険は出産したら自動的に加入できたり支給されるわけではありません。

それぞれ申請が必要で、期日が設けられていますので忘れないように注意しましょう。

健康保険の加入

出産したら1ヶ月健診までに健康保険の加入手続きをしておきましょう。

健康保険の場合は勤務先、国民健康保険の場合は役所に申請します。

乳幼児医療費助成制度

各自治体では子供の医療費を助成する乳幼児医療費助成制度があります。

健康保険証が発行されたら役所に行き、1ヶ月健診までに乳幼児医療証の発行をしておきましょう。

児童手当

出産後15日以内に、住民票がある役所で児童手当受給の手続きをしましょう。

児童手当はさかのぼって申請することはできないので忘れないように注意が必要です。

児童扶養手当

離婚や未婚での出産をした方で、所得制限をクリアしている場合は児童扶養手当を受給できます。

対象となっている場合は早めに申請の手続きをしておきましょう。

まとめ

今回は妊娠から出産にかかる費用をお伝えしました。

様々な補助が出るとはいえ、妊娠・出産はお金に羽が生えたように出ていってしまいます。

利用可能な補助や制度は上手に利用していきましょう。

また、赤ちゃんの成長はあっという間。今はりきってお金をかけ過ぎたら後で後悔するかもしれません。

節約できるところは賢く節約しておくことをおすすめします。

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